2009年12月05日

非戦闘員虐殺のボーイングと非戦闘員機銃掃射のグラマン


 エアバスA380は就航したが、ボーイングのB787は3回以上も遅延して、未だに引き渡し時期すらはっきりしない。NH(全日空)は、ずっと待たされたままだ。

 ボーイングといえば、日本の多くの都市を爆撃し、非戦闘員の一般市民を虐殺したB29がボーイング製。原爆投下もB29だった。エアバスに与しているノースロップ・グラマンのグラマンといえば、機銃掃射で、子供まで蜂の巣にしたF6F。この機銃掃射は軍事命令ではなく、パイロットの人間狩りの趣味で行ったものと言う。掃射鬼畜米を画に描いたような会社だ。
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2009年11月12日

警察活動に国連平和維持部隊派遣要請をしたメヒコの市


 「われわれは国連と米国の警察部隊に犯罪対策に取り組んでもらわなければならない」とメキシコ・シウダフアレス(Ciudad Juarez)の地元企業団体が、国連(UN)の平和維持部隊の派遣を要請している。

 警察の問題を国連の平和維持軍を要請とは図に乗るにも程がある。救急車で送り迎えをさせるタカリと同じ行為だ。

 相対的貧困率が、国民の15.7%が、国内の平均的な所得水準を大きく下回る貧困層という、OECD30ケ国中日本は4位。メキシコ、トルコ、米国の次。日本国の借金は約860兆円(国民1人当たり約674万円)。

 日本は借金・貧困国なのに国連分担金は第2位でしかも金が取られるだけで、敗戦国に位置づけで常任理事国にもなれない。しかも、世界では滞納している国が多いのに、真面目に払っても何の見返りもない。

 2004年末で、国連分担金の滞納率は、米国(41%)、支那(64%)、ドイツ(25%)、フランス(31%)、イタリア(31%)。滞納総額が当該国の国連分担金の2年分を超えると投票権を喪失するので、各国とも投票権を失わない範囲で支払いと滞納を繰り返している。そして、滞納の割合が65%とダントツなのが史上最悪と言われる事務総長の出身国南鮮。

 国連を支配している安保理の常任理事国5ケ国のうち米国を除いた支那・フランス・イギリス・ロシアの4ケ国の国連分担金の割合は、合計で15.310%と日本に遠く及ばず、分担金の下限は0.001%(10ppm)でアフリカ諸国の大半がこの中に入ります。そして、22%も10ppmでも国連では同じ発言力しかない。もうすぐ経済力が日本を追い抜くと言われている支那に日本は援助をしODA累積3兆円だが、支那はアフリカの分担金の肩代わりをして、国連の反日活動を行っている。

 日本の常任理事国入りに反対している支那は、日本の分担金の10分の1、北方領土の返還を拒み続けているロシアは日本の19分の1、日本の常任理事国入りに反対している南鮮は、10分の1にも満たない。世界からお人好しのバカと見なされている。

 日本は分担金以外に国連平和維持活動(PKO)予算に約454億円、世界保健機関(WHO)やユネスコに約300億円、スマトラ沖地震・津波の援助金と年間1000億円以上を国連機関に納めている。

 これだけ、貢いでも敗戦国として取り扱われている。即ち、国益に繋がらず、カンボジアは元ポルポト派のフン・センがタイに挑発行為を行っているし、日本は、ラオやカンボジアやベトナムなどへの最大の援助国だが、空港や港湾,ダムなどのインフラ整備で、そのインフラを勝手に使って、うま味のあるところはゴキブリ(支那・南鮮)に掠め取られ、国益を損なっている。ミンス党が愚民の撒き餌とした国民の生活困窮を第一に優先というのが本当なら、まず、日本の状態を改善するべく分担金やODAを激減させるべきである。

 不当に多くの分担金を負わされている日本こそ、陰惨な凶悪犯罪が最近増えており、国連を岡っ引きとして使う権利がある。

  国連分担金 2008年
順位  国   分担率(%)分担金額(百万ドル)
1  アメリカ   22.0    453.3
2  日本     16.6    304.1
3  ドイツ    8.6    156.9
4  英国     6.6    121.5
5  フランス   6.3    115.2
6  イタリア   5.1     92.9
7  カナダ    3.0     54.5
8  スペイン   3.0     54.3
9  支那     2.7     48.8
10  メキシコ   2.3     41.3
http://www.mofa.go.jp/mofaJ/world/ranking/un.html
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2009年10月26日

NW機240q通り過ぎ



 NW機が着陸予定の空港から、240qも通り過ぎてしまった。列車じゃよくあるので大したニュースにならないが、エア・インディアで、機長と副操縦士が居眠りをして通過した事件が、昨年の06月に起きていて、前のブログで取り上げたことがある。NWもエア・インディア並みだというたとだ。幸い、死傷者が出るような事故には至っていない。

 タイのオリエント航空が東京の上空に突っ込み、東京タワーにニアミスという事件がかつてあったが、航空機の運チャンの質がさがり、昔は高給だったが、給料が下がり、やってられないのだろう。アメ公のお蔭で、機内に飲み物ですら持ち込めなくなった下らないセキュリティー強化より、コックビットを監視するカメラの搭載を義務づけるべきである。

http://blogs.yahoo.co.jp/cnxgeo/11609656.html
 支那をやたらに持ち上げたマスゴミは、毒餃子、ダルフール虐殺やチベット、ウイグル侵略と、支那の悪辣さが目につき、インドを持ち上げ始めた。インドを知らない者を簡単に騙すのは容易なのかも知れない。しかし、インドは、古代と近代が接し、大都市の道路を、犬、猫、鼠は当然、牛、山羊、羊、驢馬、駱駝、象が走り、鹿、象、虎、ライオン(嘘ではない)が見られる亜大陸である。三島由紀夫の豊饒の海の阿頼耶識論の地、インドを旅した経験上、インドというのはマスゴミの言っているようなしろものではないのは明らかだ。まして、AI(エア・インディア)という航空会社を利用した事がある者なら、機長と副操縦士がともに居眠りをして、到着空港を通り過ぎたなんてことは、日常茶飯事のことだろうと思うのである。

 それより、下手に気違い機長が起きていて、着陸時にいきなり逆噴射。副操縦士が「機長、何をするんですか。止めてください。」と絶叫、24人を殺害し、149人に重軽傷を負わせ、しかも機長でありながら真っ先に救命ボートに乗り込んだ逆噴射片桐機長(気違いで不起訴)の日航機「逆噴射」事件よりは、長閑で良いと思ったりするのである。羽田沖日航機墜落事故と誤記する例があるが、明らかな大量殺人事件である。「片桐機長、何をするんですか。止めてください。」が流行語となった。

日航機「逆噴射」事件
http://www.alpha-net.ne.jp/users2/knight9/tairyou.htm

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1982年(昭和57年)2月9日午前8時50分ごろ、片桐清二(当時35歳)機長が操縦する福岡発羽田行きの日航機DC8が着陸寸前に突然、失速、空港手前の羽田沖に墜落、死亡者24人、重軽傷者149人を出す惨事となった。事故の原因は着陸態勢に入ったときに、片桐機長が突然エンジンを逆噴射させたためだった。ボイスレコーダーに「機長やめてください。」という副操縦士の絶叫が記録されていて証拠となった。記者会見で高木社長は片桐機長が乗員健康管理室から心身症と診断されて経過観察中であったにもかかわらず運輸省(現在の国土交通省の前身のひとつで、運輸省は建設省、国土庁、北海道開発庁と統合されて国土交通省になる)などに報告を怠っていたことを明らかにした。片桐元機長は精神鑑定の結果、妄想型精神分裂症と診断され不起訴処分となった。


 飛行機の通り過ぎに乗り合わせたことはないか、着陸する空港が濃霧で、上空について、1時間くらい延々と旋回し続けたことがある。遊園地の飛行機のように同じ風景が繰り返された。幸い、霧が晴れて、目的地に着くことができたが、片桐機長の日航機に乗り合わせたら悲劇だ。こんな気違いに操縦桿を握らせ、乗客を殺しても、気が狂っているのでお咎めなし。言葉狩りで、当時は「心身症」、今は「統合失調症」とこの気違いの病名を呼ぶので注意。退職金まで出して、悠々自適。「機長!何をするんですか〜」の片桐機長の「逆噴射」は、流行語にもなったが、日航は昔から腐っている。よく、旅客を蔑ろにして続けたものだ。
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2009年10月14日

アメリカ解体の予兆


 先月読んだベンジャミン・フルフォードの「仕組まれたアメリカ解体の真実」という本の通り進んでいる。

http://blogs.yahoo.co.jp/ty_so_long/47118847.html
 1620年、イギリスからマサチューセッツ州のプリマスにピルグリム・ファーザーズが到着した。イギリス人植民地の厳しい状況をワンパノアグ族のスクアントが農耕や漁業の技術をピルグリムに教え、新しい土地での生活を助けた。ピルグリム・ファーザーズの入植が成功したのは、このスクアントのおかげだと言っても過言ではない。1621年03月にワンパノアグ族のマサソイト酋長とピルグリムが平和と友情の条約を結んだ。この年の秋は作物が大豊作であり、ピルグリムは神の恵みとワンパノアグ族の助力に感謝し、ワンパノアグ族を入植地に招き、3日に渡ってパーティーを開いた。これが感謝祭の起源である。

 白人の入植者が急激に増加し、ワンパノアグ族の土地を売るように要求し、キリスト教の布教を強引に行い、裁判などでは先住民に不利な判決を出し、イギリス人入植者に対する反感が高まっていった。マサソイト酋長が死に、息子のワムサッタ酋長は、ピルグリムの入植者が父との間で結んだ条約について異議があるとプリマス入植地でイギリス当局に申し出た。その条約にはプリマス植民地のために 12000エーカー(48.5km²)の土地を譲渡することが含まれていたが、その条約を無視しさらに入植地が拡大されていた、プリマスからの帰り道に、ワムサッタは、病気により謎の死を遂げたのである。(毒殺されたと言われる。)

 その後、ワンパノアグ族の酋長になったのが、フィリップ王の愛称を持つ弟メタコメットで、1675年、メタコメットは、ついに、イギリス人入植者がワンパノアグ族の土地を奪い、生活の基盤である森や猟場を荒らしてはワンパノアグ族を殺害し、女性や子供を奴隷として売ったとプリマス入植地を攻撃した。この戦いには周囲の同盟部族も多く参戦した。イギリス人も、入植地を守るため、銃や剣や大砲や点火棒を振りかざし、ワンパノアグ族と敵対していた先住民部族を味方に付け、ワンパノアグ族を襲撃した。これがフィリップ王戦争である。
 この戦いは、1676年08月12日、メタコメットの戦死により、イギリス人入植者の勝利で終わり、600人の白人入植者と4000人以上の先住民が犠牲となった。メタコメットの遺体は八つ裂きにされ、頭蓋骨は槍の先に突き刺されて入植者の村に飾られ、メタコメットの妻と子供は奴隷として売り飛ばされた。 1620年には約5000人と推定されるワンパノアグ族の人口は、フィリップ王戦争の後には約400人にまで激減した。

 アメリカ合衆国は、星条旗の13の横縞の13の植民地から始まっている。この13の植民地は独自の議会と軍隊をもち、現在の州になったが、イギリスがフランスとの北米の領有権を争ったフレンチ・インディアン戦争の戦費を調達するための課税に反発したのが、アメリカ合衆国の始まりである。アメリカ合衆国は建国から、州の統合体(United States)であり、同じ方針をもつ州の同盟で、連邦政府は州との力関係は同等なものとされる。

 日本のマスゴミは、オバマの翼賛報道のため、意図的に報道されなかったが、所得税の納付申告起源の2009年04月15日に全米各地で、「タックスデー・ティーパーティー」という数十万人と呼ばれる大規模なデモが行われた。その主張は、湯水のように税金を使い、金融資本と自動車産業、国防費をに振り向けるオバマへの抗議である。1773年のボストン茶会事件に因んだもので、ワシントンDCでは、「民主主義なくして課税なし。」と宣言し、ホワイトハウスにティーバッグを投げ込む騒動も起こった。アメリカでは州単位での連邦政府への不満も高まり、威嚇する軍隊の動きも出ている。内戦の可能性もある。50州のうち46州が、「アメリカ合衆国憲法修正第10条を尊重する。」という宣言を行っている。即ち、46州が「連邦政府の法案や政策を拒否する権利が州政府にある。」と確認する決議を採択した。
修正第10条(州または人民に留保された権限) この憲法によって合衆国に委任されず、また州に対して禁止していない権限は、それぞれの州または人民に留保される。


 スウェーデンの植物学者ツュンベリは、奴隷を酷使するオランダ人を日本人が心から侮蔑していたと、驚きをもって記している。副島種臣は、ペルーの奴隷船を拿捕し、国際裁判も辞さなかった。東郷平八郎はハワイ王朝を陵辱する米国を許さず、巡洋艦「浪速」でホノルルに乗り込んだ。そのため、アメリカ合衆国はハワイの併合を5年も遅らさざるを得なかった。

 わずか5年前には上院議員の候補者に過ぎなかったオバマを大統領に仕立てたのは、ロックフェラーやユダヤの金融資本であり、オバマは役者に過ぎない。オバマは金融資本、GM、クライスラー、フォードに少なく見積もって5兆ドル。17兆ドルを投入している。例えば、AIGには、1800億ドルを投入した。AIGは、そのうち、2億1800万ドルをボーナスに充て、73人の幹部には100万ドル以上のボーナス、そのうち5人は400万ドルを超えた額を払っている。また、軍産複合体の国防総省は、政府が史上最大の大赤字を出そうが、史上最高額の5810億ドルの予算を要求した。しかも、イラクとアブガニスタンの戦費894億ドルは追加要求というおまけ付きである。オバマの公約の「グリーン・ニューディール政策」にはわずか1500億ドルであり、AIG一社に投入した1800億ドルより少ない。

 アフガニスタン、東南アジアのヘロイン、コロンビアのコカイン、ビンラディンなどのテロリストなど、いずれもCIAが作り上げたものであり、CIAの裏予算として使っている。世界の悪魔がアメリカの正体である。

 現在のアメリカの借金は史上最大の59.3兆ドル、世界にばら撒いたドルを入れると100兆ドルは超えているという。それに対してGDPは14兆ドルに過ぎない。アメリカはもう死んでいる。

 「正義」という名のもとに最も多く虐殺を続けてきたアメリカ、ロックフェラーやユダヤなどの金融資本、ブッシュなどの石油、軍産複合体は、旧ドルの借金を帳消しにして、国際機軸通貨SDRを作るなど、新しい世界を搾取する枠組みを模索している。アメリカにだけ圧倒的に有利な枠組み、これを「グローバル・スタンダード」と呼ぶ。政府通貨というアメリカの「グローバル・スタンダード」から外れた試みは暗殺によって幕が引かれている。ジョン・フィッジェラルド・ケネディしかり、中川昭一しかりである。

 副題は「そして道連れになる日本」。アメリカの属国として、金を絞られ、自衛隊を派遣し、アメリカ国債を買い続けている。アメリカから離脱しなければ、日本という国はなくなる。
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2009年10月10日

ノーベル戦争賞



 アフガニスタンに4万人を新たに追加支援する直前にノーベル賞を受賞したフセイン・オバマは、5年前には、上院議員の候補者に過ぎなかった。就任してわずか11日目にノーベル平和賞の推薦状を書かせていた。就任9ケ月で受賞。これで、受賞を考えてもいなかったとは、拳銃の引き金をひいて、死ぬとは思わなかったと言っているのと同じだ。
 産軍複合体、ユダヤの後押し(政治資金の大半は個人献金ではない。)で、大統領になったフセイン・オバマの業績といえば、公約違反の軍事費の増大、アフガン増派、ユダヤ金融資本に税金を投入し、多額のボーナスを与えたこと。

 他の3賞とノーベル平和賞と「ノーベル経済学賞」は全く異なる。ノーベル平和賞は他の賞と異なり、ノルウェーという人口480万人(福岡県の人口より少ない)のヴァイキング(海賊)の子孫の国が授与し、ノルウェー議会が選考する。ノルウェーの恣意に基づく外交手段に過ぎない。就任9ケ月で、口だけのフセイン・オバマでも受賞できるし、歴代の受賞者をみても、ヒトラーやスターリン、毛沢東がなぜ入っていないのか不思議なくらいだ。キンダイチューでも受賞するなら、キンニッセイやキンショウジツ、松旭斎ぽっぽが受賞しても良いではないか。

 また、「ノーベル経済学賞」という賞は存在せず、アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン銀行賞で、北欧の小国の一銀行の賞に過ぎない。以前より、ノーベル平和賞と「ノーベル経済学賞」の価値は低く、廃止の声も出ていたのだが、今回のオバマの受賞で加速するだろう。今までの人選を見ていると、大相撲の福岡県知事杯くらいの位置づけに堕ちるべきである。

歴代ノーベル平和賞受賞者

1901年 アンリ・デュナン(スイス)、フレデリック・パシー (フランス)
1902年 シャルル・ゴバ(スイス)、エリー・デュコマン(スイス)
1903年 ウィリアム・クリーマー(イギリス)
1904年 万国国際法学会
1905年 ベルタ・フォン・ズットナー(オーストリア)
1906年 セオドア・ルーズベルト (アメリカ)
1907年 エルネスト・モネータ(イタリア)、ルイ・ルノー(フランス)
1908年 フレデリック・バイエル(デンマーク)、ポントゥス・アルノルドソン (スウェーデン)
1909年 エストゥールネル・ド・コンスタン(フランス)、オーギュスト・ベールナールト(ベルギー)
1910年 常設国際平和局
1911年 トビアス・アッセル(オランダ)、アルフレッド・フリート(オーストリア)
1912年 エリフ・ルート(アメリカ)
1913年 アンリ・ラ・フォンテーヌ(ベルギー)
1917年 赤十字国際委員会
1919年 ウッドロウ・ウィルソン(アメリカ)
1920年 レオン・ブルジョワ(フランス)
1921年 カール・ブランティング(スウェーデン)、クリスティアン・ランゲ(ノルウェー)
1922年 フリチョフ・ナンセン(ノルウェー)
1925年 チャールズ・ドーズ(アメリカ)、オースティン・チェンバレン(イギリス)
1926年 アリスティード・ブリアン(フランス)、グスタフ・シュトレーゼマン(ドイツ)
1927年 フェルディナン・ビュイソン(フランス)、ルートヴィッヒ・クヴィデ(ドイツ)
1929年 フランク・ケロッグ(アメリカ)
1930年 ナータン・セーデルブロム(スウェーデン)
1931年 ジェーン・アダムズ(アメリカ)、ニコラス・バトラー(アメリカ)
1933年 ラルフ・エンジェル(イギリス)
1934年 アーサー・ヘンダーソン(イギリス)
1935年 カール・フォン・オシエツキー(ドイツ)
1936年 カルロス・ラマス(アルゼンチン)
1937年 ロバート・セシル(イギリス)
1938年 ナンセン国際難民事務所
1939年 なし(ロバート・パウエルに決定していたが、第二次世界大戦勃発により賞自体がキャンセルされた)
1944年 赤十字国際委員会
1945年 コーデル・ハル(アメリカ)
1946年 ジョン・モット(アメリカ)、エミリー・ボルチ(アメリカ)
1947年 米国フレンズ奉仕団、英国フレンズ奉仕団
1949年 ジョン・オア(イギリス)
1950年 ラルフ・バンチ(アメリカ)
1951年 レオン・ジュオー(フランス)
1952年 アルベルト・シュバイツァー(フランス)
1953年 ジョージ・C・マーシャル(アメリカ) 
1954年 国際連合難民高等弁務官事務所
1957年 レスター・ピアソン(カナダ)
1958年 ドミニク・ピール(ベルギー)
1959年 フィリップ・ノエル=ベーカー(イギリス)
1960年 アルバート・ルツーリ(南アフリカ)
1961年 ダグ・ハマーショルド(国連事務総長、死後受賞)
1962年 ライナス・ポーリング(アメリカ)
1963年 赤十字国際委員会、国際赤十字赤新月社連盟
1964年 キング牧師(アメリカ)
1965年 国際連合児童基金
1968年 ルネ・カサン(フランス)
1969年 国際労働機関
1970年 ノーマン・ボーローグ(アメリカ)
1971年 ヴィリー・ブラント(ドイツ)
1973年 ヘンリー・キッシンジャー(アメリカ)、レ・ドゥクト(ベトナム、辞退[1])
1974年 佐藤栄作(日本)、ショーン・マクブライド(アイルランド)
1975年 アンドレイ・サハロフ(ソビエト連邦)
1976年 ベティ・ウィリアムズ、マイレッド・コリガン=マグワイア(北アイルランド)
1977年 アムネスティ・インターナショナル
1978年 メナヘム・ベギン (イスラエル)、アンワル・サダト (エジプト)
1979年 マザー・テレサ(インド)
1980年 アドルフォ・エスキベル(アルゼンチン)
1981年 国際連合難民高等弁務官事務所
1982年 アルバ・ミュルダール (スウェーデン)、アルフォンソ・ロブレス(メキシコ)
1983年 レフ・ワレサ(ポーランド)
1984年 デズモンド・ムピロ・ツツ (南アフリカ)
1985年 核戦争防止国際医師会議
1986年 エリー・ウィーゼル(アメリカ)
1987年 オスカル・アリアス(コスタリカ)
1988年 国連平和維持軍
1989年 ダライ・ラマ14世(チベット亡命政府)
1990年 ミハイル・ゴルバチョフ(ソビエト連邦)
1991年 アウンサンスーチー(ミャンマー)
1992年 リゴベルタ・メンチュウ(グアテマラ)
1993年 ネルソン・マンデラ、フレデリック・デクラーク(南アフリカ)
1994年 ヤセル・アラファト(パレスチナ)、シモン・ペレス (イスラエル)、イツハク・ラビン(イスラエル)
1995年 パグウォッシュ会議、 ジョセフ・ロートブラット(イギリス)
1996年 カルロス・ベロ、ジョゼ・ラモス=ホルタ(東ティモール)
1997年 地雷禁止国際キャンペーン 、ジョディ・ウィリアムズ(アメリカ)
1998年 ジョン・ヒューム、デヴィッド・トリンブル(北アイルランド)
1999年 国境なき医師団
2000年 金大中(韓国)
2001年 国際連合、コフィー・アナン(国連事務総長)
2002年 ジミー・カーター(アメリカ)
2003年 シーリーン・エバーディー(イラン)
2004年 ワンガリ・マータイ (ケニア)
2005年 国際原子力機関 、ムハンマド・エルバラダイ(エジプト)
2006年 グラミン銀行、ムハマド・ユヌス(バングラデシュ)
2007年 気候変動に関する政府間パネル、アル・ゴア(アメリカ)
2008年 マルティ・アハティサーリ(フィンランド)
2009年 バラク・オバマ(アメリカ)
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